日本からでは見えない新型コロナ問題の解決：本質はどこに？

まず、4月3日時点でみつけた「ニューヨークの新型コロナ肺炎」についてのリンクを貼っておきますので、見ておいてください。

（外部リンク）

新型コロナウイルスの病理的な側面については、これまで「コロナウイルスの隠れた凶暴性」の記事などに書いてきましたが、その当時に比べ著しく凶悪化が進んでいるようです。まさに同記事で有識者の大学教授が懸念した「変異」が起きつつあり、強健な人、若い人でも「せいぜい7，8時間で」急激に悪化する、という情報がちらほら入ってきていますので、皆さんも巣ごもりなどで「３密」をさけ、ぜひ健康・安全第一で行動ください。

今回の記事は、そもそもなぜこのような世界的伝播が起きてしまったのかということについて日本からでは見えない国際大規模農業ビジネスの側面から書いてみます。

さて、先進国、新興国ともに都市封鎖、ロックアウト、自宅勤務、までいかない国でも集会禁止、商業は停止の状況で、町はゴーストタウンと化しています。

いよいよ世界は終わってしまうのでしょうか。いやいや全然そんなことはないのです、ははは

都市部こそ前代未聞の緊急事態ですが、ちょっと離れて農村部に行けば、全然普通の生活状況、生産状況だったりします。

世界諸国では小規模農家でも２０ヘクタール(田舎暮らし)、大規模となれば3000ヘクタール(農業エキスポ)なんてふつーにあり。空調完備の操縦室をもつ巨大トラクターではるかな地平線を見ながら作業している人からみれば、「人と人の間隔を2メートル以内に縮めないようにしましょう」どころか、周囲300メートルはだれもいない、寂しいな（Niquelandia）、というのが日常です。

というわけで、幸いながら世界の食料をになう大規模農業はいままでどうり生産しています。

ちなみに、米国と世界の大豆供給を2分するブラジルの大豆生産は今年は12％の増産が見込める状況にあり、主な購入者である中国は、うはうは！と大喜びです。

あれ？中国？

中国です。

さて、ここからがコロナ騒動の大規模農業ビジネスから見た本質です。

中国の農業生産は限界に達しており、10億中国人民の胃を満たすためにはブラジルはじめ農業国からの輸入が必須ですが、近年のコモデティーの高騰で中国経済は圧迫されており。

一方、HUAWEIだのチベットだの、米国との制裁合戦は、実は誰のためにもならないことは分かっていながら降りることができないチキンレースと化しており。これも中国経済を苦しめている。

こうした状況などなどから、中国経済は恐ろしいスタグフレーションつまりインフレとデフレが一緒に来る事態が懸念されていました（参考資料はこちら『いよいよ｢スタグフレーション｣が警戒される中国経済（第一生命経済研究所―外部リンクです)』））

この状況で新型コロナが発生。

武漢封鎖から始まる一連の措置は、経済的には無理やり消費を冷却した形となり。中国のインフレ圧力の重要な部分を取り除くことができたらしい。

また、ドルが暴騰（というか新興国通貨が暴落かな？）し、ここ2週間（3月中旬）でブラジルの通貨レアルも２５％の暴落なので、為替差益を利用して生産・貿易する側も青田買いで買い叩かれようが、ディスカウントしてでもここぞとばかり中国に売りたい。

一方人民元は(為替介入などちゃっかり中央集権な施策で)ここ1か月あたり1ドル7.04元から7.06元で、ぜんぜん変化していない。つまり、ブラジルの大豆を、いくらでも安く買える状況になった。

こうした中国のちゃっかりした儲け方は、実はアメリカにとっても有益でありこそすれ害にはならなかったりします。

上記のとおり米中のチキンレースはがっぷり四つの抜けるに抜けられない泥仕合と化しており。

一方、米国経済自体が「11年来の上昇相場」と、見てくれはいいがしかし実態は一連のQE緩和やマイナス金利など、つまりはヘテロドックスのけれん技を出しまくって取り繕った「張り子の虎」であり。近い将来破裂・クラッシュは避けられない（ソフトランディングはありえた）状況だった。

ここで新型コロナが発生したため、あれよあれよという間に市場経済がクラッシュ、１９２９を超すかもしれない大暴落が「始まってくれた」状況になりました。

さて、ここからは、いわゆる一つの陰謀論になってしまいますが、楽しいフイクションの中にも実は真実が？というかんじで読んでいただくようお願いします。

上記もろもろの問題を抱え、解決策を考えあぐねていた中国共産党政権。

そんな時、武漢で謎の新型肺炎が発生。天性のエコノミックアニマルである中国は、一瞬にしてその経済面での影響を悟り。

悟ったがゆえに、新型肺炎の危険性を指摘した医師やジャーナリストなどを、おもわず処刑しちゃった。そして政府見解発表「別にへんことないよ」

しかし、その後良心の呵責が。「あああでも世界のためにやっぱり食い止めなくちゃ！」と武漢を封鎖したが、すでに遅し。

その後の世界への伝播についてはみなさんご存じのとおりです。

一方米国のほうでも、インフルエンザが猛威を振るっていたし、誰のせいでもない原因で市場クラック、再スタートできることは悪いことではない。そもそも中国は米国ひいては世界経済の重要な資本主義（的）パートナーであり、長い目で見れば中国の経済回復は世界にとって必須である。

ということでこちらもやはり思わず対応が鈍ってしまった。

結局、新型コロナ問題は、世界の農業ビジネスによる米中超大国の利害を抜きに解決には持っていけないということですね。でも個人的には米中とも得するところは十分トクした（無理なく経済減速を説明できるスケープゴートを見つけたという意味も含めて）と理解しており。無数の人々の生命に甚大な危険をもたらすパンデミックをおもちゃみたいに使うな！とっとと(主に米中が)ワクチンでもなんでも開発して収束させろー！と思っています。

ううむ陰謀論で遊んでいたら記事が散漫になってしまった。

この記事の要諦を書いておきます。

新型コロナという前代未聞のグローバルな産業破壊によって、食糧生産・貿易の世界バランスがリセットされたが、一方でパンデミックによる都市活動の崩壊が発生した。そして都市生活者の労働のあり方に、血も涙もない恐ろしい変革が起きつつある。その変革とは：

◎新型コロナ以降は、これまでの労働に関するパラダイムが粉砕されていきますよ

◎会社という物理的な存在から在宅勤務への移転が、一時的であれ現実になった。つまり、IT・AIが仕事に占める比率が拡大していきますよ（AIに仕事を取られていきますよ）

ドローン搭載の医療検知ロボットで、医師を危険にさらさずに

感染症の診断が技術的には可能になっている。(医者いらずになっている)

AI、ブロックチェーン、ビッグデータなど、技術革新は労働にも革命（尋牛）をもたらす。

◎「生涯現役（つまり死ぬまで労働の機会は存在し続ける）」とか、「労働をすれば報酬が得られる」という「大本営発表」をうのみにせず、雇用主に頼らない生活を実現した方がいいですよ(労働崩壊が起きますよ)

そして、労働崩壊に備えた生活へのキーワードが、①不労所得、②ベーシックインカム

ですかね、ぜひ本ホームページの経済コンテンツをじっくりご覧ください。

最後に、陰謀論ではない現実の農業コモディティー生産にかかる現状について、ブラジルの状況をリンクしときます（でもポルトガル語です、すみません。外部リンク）

ではでは