お金がたまってきたら。。。。４％ルールについて
さて、資産運用も軌道に乗ってきて、ある程度の金額がたまってきたけれど、不労所得だけで生きていくにはどれだけの資産が必要なんだろう。。。というのはいつか生じる避けられない疑問です。
生活に必要な金額が高い人、低い人によって必要な資産の金額は変わるので、いくら、という絶対的な金額はありません。
でも、ベンチマーク（大体のユニバーサルな目安）に、「金融資産100万ドル」があります。日本式にアレンジすると、為替変動はあるにしても「金融資産1億円」となります。
なんで1億円なのでしょうか？ここで「4％ルール」が登場します。
アメリカの昔からの有名な理論で、ウイリアム・ベンゲンという有名な金融アナリストが提唱したものです。といって、後に書くように適用の仕方を間違えると大変なことになるので留意が必要では、あります。
このルールのポイントは
＊資産の４％までなら、毎年資産から引き下ろして使ってしまっても多くのシナリオでは資産減少は防げる。もちろん、資産はしかるべき運用をして、４％以上のリターンがあることが前提である。
４％ルールによる資産保全は、資産運用益があって初めて成り立つ
なぜ４％なのでしょうか。さっき出てきたベンゲンさんがアメリカの1942年から1992年までの株式・債券投資による年間リターンから計算したら、4％までなら多くのシナリオで元本が保全でき、最悪でも元本を使い切るまで30年は持つという結果が出たためです。４％ルールの根幹となる前提は「年利４％以上の配当や収入があること」ですが、アメリカの場合は「十分現実的な投資リターンである」とのことから、４％以下で生活できるまでお金がたまったらリタイアできるぞ！となり。一方どのくらいの金額なら生活できるかというと4万ドルということなので、この金額が４％に該当する資産総額は100万ドルつまり上記の１億円となります。どうやらアメリカでは今日でも十分通用するルールらしい。すごいな。。。
まずは、４％ルールの基本を知るため、1億円でシミュレーションしてみましょう。
資産：1億円
毎年資産から引き出して使用可能なお金：1億円の4％＝400万円
前提：年利４％以上の配当や収入があること→運用益400万円で支出400万円と相殺し元本は減らさないで済む。
というわけで、年収400万円だったらまあふつうの生活おくれるじゃん、となります。ただ日本で年利4％の金融投資があるかというとそれが難しいかもしれません。
「いやいや、ソーシャルトレンディングや太陽光発電で大丈夫。４％稼げる」と、そのまま信じるとやばいことになる可能性があります。なぜなら、４％ルール（というかあらゆる資産構築の計算）に絶対忘れてはならない因子が抜けているからです。この因子を入れない生兵法をやると恐ろしい損失を受けることになります。
その因子の名は、ずばり！「インフレ」です。
つまり、何もしなくてもインフレが支出を生んでしまうので、その分を考慮しないと、支出は簡単に４％を超えてしまい。どんどん資産が目減りしていってしまいます。
というわけで、インフレを入れた試算をしてみます。
- 投資額：1億円
- 投資リターン：4％該当の配当金→400万円①
- インフレ：年間2％（安部首相提唱、ははは）→200万円②
従って、配当のうち使ってしまっても資産を実質的に目減りさせない金額は：①―②＝200万円で、残りはすべて再投資しないと危ない。でも再投資すれば、このHPのお題である「不労所得で資産を減らさずに生活」は可能となる。
この例で明らかなとおり、４％で400万円はつかえるね、と勘違いしていると資産崩壊を招きます。この例では、年間200万円で生活しなければならなくなり。かなりな困難に追いやられることになります。
じゃあ、これでリタイア可能かどうかの判定はできるかどうかというと、いえいえまだもう一つ重要な因子が抜けています。
それは「資産元本の市場価格の変動」です。
債券はともかく、リートはじめ株式市場がらみの資産は、市場次第で毎年２０％から３０％増減なんてフツーに起きます。
例えば、上記の次の年に資産市場額が２０％落ちて1億円から8千万円になったとします。
- 資産額：1億円から8千万円に減少（インフレ・デフレではなく市場価格の変動です。念のため）
- 投資リターン：配当金400万円①（この場合は４％ではない。配当なので口（株）数と株当たり配当単価は変わらず、元本が8000万円に落ちても株数X配当金単価の金額は400万円のままです。厳密にはインフレにかかわらず配当金単価の変動はありますが、ぼくの投資では20 年くらいの経験上有意な低下はありませんでした）
- インフレ：年間2％→160万円②（こちらは元本が減った分に対応して金額が減ります。よかったですねははは）
つまり使ってもいい金額は①―②＝240万円で、まだきついけれど、40万円（20％）上昇しました。
一方、著しく資産の市場価格が大きくなった年は、インフレの破壊力も相応にでかくなるので覚悟しておく。そういうケース（シナリオ）でも、ぼくの経験上では一旦支出を上回る配当額を獲得してからは、赤字転落の逆転が起きたことはなく、ほっとしてはいます。
通常は配当も支出もインフレで修正されていく傾向（そうでない年もある）にあり、配当が支出より高ければ、インフレ率は同じなので両者の金額の差は開いていく傾向にある。（したがって、多くのシナリオで資産を取り崩さずにすむ点で保全は達成される）。
つまり、資産総額も重要であるが、もっと重要なのはどれだけ不労所得で稼げているかであり、不労所得と支出の差し引きが青字になっているかに尽きるということです。４％ルールはこの辺を見落としがちになるので気を付けましょう。
というわけで、皆さんのケースはいかがでしょうか。デフレ経済の場合は逆に差し引き収支で収入が増えますが、この場合はむしろ計算に入れないほうが賢明でしょう。
４％ルールはあくまでおよその推定しかできませんが、一方でどのくらいの資産があればハッピーな不労所得生活ができるかを知る上での重要な羅針盤でもありますので、賢く使って有益な指標を獲得しましょう。ではでは。。。
ブログ作成者から承認されるまでコメントは反映されません。