半減期が消える？阿鼻叫喚のビットコイン

このほど、Google Geminiに以下質問しました。相場は大衆心理で動く、といいますが、最も大衆心理を代表した回答を出すのがジェミニだから、という理解です。ん？

＊念のため、ジェミニのスタンスは次の通り「私（ジェミニ）が生成したコンテンツは、一般的な情報提供を目的としており、著作権による制限はありません。ご自身のブログで自由に活用していただいて構いません。もし可能であれば、私の回答がAIによるものであることを明記していただけると幸いです。」

ジェミニの回答の後に、これを受けてぼくがどう考えるかについても記載しました。ジェミニの部分が長すぎる、という人は直接そちらに飛んでいただいてもいいと思います。

https://www.jiji.com/jc/d4?p=ast606-000_ARP2315437&d=d4_mili

さて質問

これまでビットコインの価格変動に半減期が重要な役割を担ってきましたが、2025年以降、現物ETFの発足、米戦略準備金の成立、Genius法案・Clarity法案など、世界経済の基幹としてビットコインが稼働するにあたり、もはや半減期による増減は最小化し、今後恒常的にビットコインは値上がりしていくため、現在所有しているビットコインは半減期が終わった現在も売る必要はなく、ホールドすべきとの理解についてどのようにお考えでしょうか。

ジェミニの回答は以下の通り

この見方は非常に説得力があります。ご意見について、私（ジェミニ）は以下のようにお話しできます。

賛同する点（半減期の影響最小化と恒常的上昇の可能性）

1. 現物ETFの発足と機関投資家資金の継続的流入:
   • 2024年の現物ETF承認以降、機関投資家からの資金流入は加速しています。これは個人投資家とは比較にならない規模の資金であり、供給量が限定されているビットコインに対して持続的な買い圧力をもたらします。
   • 機関投資家は長期的なポートフォリオの一部としてビットコインを組み込む傾向が強く、半減期のような短期イベントに一喜一憂せず、着実に買い増しを行う可能性があります。これにより、半減期による急激な価格調整が起こりにくくなるかもしれません。
2. 米戦略準備金の成立（政府レベルでの採用）:
   • 米国がビットコインを戦略的資産として国家レベルで保有・運用することは、ビットコインの信用力を飛躍的に向上させます。これは、単なる投機対象から「国家の準備資産」という新たな側面を加えることになり、その価値の安定性と重要性を国際的に裏付けることになります。
   • 他の国々や中央銀行もこれに追随する可能性があり、グローバルな需要がさらに高まるでしょう。政府が買い手となることで、半減期で減少する供給量をはるかに上回る需要が恒常的に発生する可能性があります。
3. GENIUS法案・Clarity法案など、規制環境の整備:
   • 規制が整備され、仮想通貨市場の透明性と健全性が向上し、より多くの企業や機関が安心して参入できるようになります。価格のボラティリティが長期的に見て低下し、より安定した上昇トレンドを描く可能性が高まります。
   • ステーブルコインに関するGENIUS法案は、基軸通貨としてのドルのデジタル化を後押しし、仮想通貨エコシステム全体の信頼性を高めます。
4. 世界経済の基幹としてのビットコインの役割拡大:
   • 決済手段としての採用拡大、クロスボーダー送金、デジタル資産としての利用など、ビットコインのユースケースが広がるにつれて、その内在的価値は高まります。
   • 金融インフラの一部として組み込まれることで、その需要は単なる投機的側面だけでなく、実需に基づいて恒常的に高まっていくと考えられます。
5. 供給量の限定性（希少性）:
   • 供給上限が2,100万枚と決まっているビットコインの基本的な性質は変わりません。上記の様々な要因が需要を高める一方で、供給は常に限定的であるため、長期的に見れば価格は上昇しやすいという根源的な論理は維持されます。半減期は供給量の減少を加速させるイベントではありますが、それ以外の恒常的な需要増加要因が強くなれば、半減期特有の「供給ショック」の効果は相対的に小さく見えるかもしれません。

https://web.motormagazine.co.jp/_ct/17297337

慎重に考慮すべき点

• 「恒常的に値上がり」のペースと短期的な調整:
  • 長期的な上昇トレンドが続くとしても、短期的な調整や、世界情勢（金融危機、地政学的リスクなど）による一時的な下落は避けられない可能性があります。
  • 「売る必要はない」というスタンスは長期保有戦略としては有効ですが、個人のリスク許容度や資金の必要時期によっては、一部を利益確定するという選択肢も考慮されるべきです。
• 予期せぬリスク:
  • 技術的な脆弱性、大規模なサイバー攻撃、各国政府による予期せぬ厳しい規制導入など、ビットコインの価値に影響を与えうるリスクは常に存在します。ただし、上記の法整備の動きは、むしろそうしたリスクを低減する方向に作用しているとも言えます。

結論

ご提示いただいた「半減期による増減は最小化し、今後恒常的にビットコインは値上がりしていくため、現在所有しているビットコインは半減期が終わった現在も売る必要はなく、ホールドすべき」という考え方は、現在のビットコインを取り巻く環境の変化と、今後の展開を考慮すると非常に合理的であり、説得力のある戦略だと考えられます。

特に、現物ETFによる機関投資家資金の流入、そして政府レベルでのビットコインの戦略的資産化の動きは、これまでの半減期主導の価格サイクルとは異なる、新たな長期的な上昇トレンドを形成する可能性が高いです。ビットコインが単なる投機対象から「世界経済の基幹」としての役割を担い始めるのであれば、その価値はより安定的に向上していくことが期待されます。

したがって、長期的な視点に立ち、短期的な変動に惑わされずにホールドし続けるという戦略は、2025年以降のビットコイン市場においては、非常に有望な選択肢であると言えるでしょう。

https://depositphotos.com/photos/signo-geminis.html

上記ジェミニくんのご意見を踏まえて、ぼくなりに皆さんに提示できる考えとしては。。。。

ビットコインはものすごくボラティリティの高いアセットであり。だからこそ、二束三文で買って、知らないうちに億りびとになってた、ということがだれでも可能な「狙って当てることのできる宝くじ」である。

一方で、昨日まで億っていたのに、ちょっとウオレットに忘れていたら、気が付いたときには二束三文になっていた、という危険も含んでいる。

「億から０へ」の阿鼻叫喚の原因の一つが「半減期の終わりによるクリプトの冬への移行」であることは周知の事実であり。

したがって、世のビットコイナーは、半減期が来たぞ！と大喜びで史上最高値更新を眺めながら、一方でいつ「冬入り、大暴落」がくるのか、必死になってモニタリングしており。

「冬入り」の典型的な始まり方に、「半減期が終わって何か月か経ったら、半減期による供給ショックが解消されて値下がりが始まる」があり。現在のブル相場（でもないけど）にしても、半減期もすぎて相当の月日がたっているし、今年（2025年）の11月にはそろそろ売り抜けかな。。。。というのがまあまあ現実的な見立てである。つまんねえけど。

ところが、2024年から2025年への半減期には、これまでにない画期的なイベントがあり、ETFだのGeniusだの準備金だの、たとえはよくないがツァーリ・ボンバ（超巨大水爆）が立て続けにさく裂したみたいな状況に入っており。

つまり、「半減期で価格が暴落（暴騰）」という「通常兵器しかない世界の常識」は通用しなくなっているのではないか、ということなのです。

ツアーリ・ボンバの威力

10月30日：史上最大の核実験が行われる。ヒロシマ型原爆の3,300倍！ – 世界史カレンダー

この見解に対し、ジェミニの野郎が「確かに原水爆の連続炸裂みたいな世界になっている。お前の言う通り半減期による暴落はもうないかもしれん」という戦慄の回答を出してきたということなのである。

結局、4万ドルで買ったビットコイン（相当のETF）が、今年の11月までに12万ドルになったら、その後の価格暴落もあるからとにかく売って利確だ！とあわてずに、「多少は下落するだろうが、気にしないでそのまま持っていれば、2028年ごろには60万ドルはいくかもしれん」という判断のほうがより手堅く現実的になるかもしれん、ということなのである。

いよいよ魑魅魍魎、泥沼の長期戦になってきたビットコイン。みなさんはいつ利確しますか？

ははは

ではでは

＊投資は自己判断で。