2023年の不労所得総決算

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今回の記事は、例によってふむふむ難解・難読の書です。でもおしゃれな挿絵をいっぱい入れたので、素敵女子の皆様もスルーしないで、いいね!してね!

投資女子やセミプロ投資あんちゃんには重要情報と理解します。数字は目安、アバウトなのでご了承お願いします。


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ウクライナ戦争膠着に裏金問題発覚の2023年も終わり。

ビットコインも1万6千ドルから4万ドルへの「回復」、そして2024年1月10日に期待される現物ETFの承認があり。米金利も異次元の収縮から利下げが現実的になるなど、一言でいえば「雪解けの一年」でしたねー元本の市場価格が下げ止まり、来年はどうよ?という希望の12か月でした。

さて、このブログはお題も「不労所得」なので、この「破壊の後の放心の一年」で、なけなしの資産がどうなったかについて、いつも「いいね!」いただいている素敵女子やナイスガイたちに開示するのでした。

昨年から今年の変動はこんな感じ。数字は基本、現地通貨です。

あと、Santander銀行に債券投資がありますが、こちらは給与所得をぶち込んでおり、不労所得ではないので考慮外にしました。

①金融資産種目

2022年12月31日

2023年12月31日

債権(Itau銀行)

787,851.95

777,000.00

金地金

75,500.00

71,000.00

リート+ETF(Santander)

2,784,095.47

3,165,916.10

リート(Itau)

221,930.80

245,613.58

3,869,378.22

4,259,529.68

@29.01=123,568,956円

労働保険(FGTS)

358,704.00

398,054.58

総計

4,228,082.22

4,657,584.26

円額換算

@24.80=104,856,439円

@29.01=135,116,519円

投資用不動産等

760,000.00

700,000.00

①+(現地通貨)

4,988,082.22

5,357,584.26

①+(円額)

@24.80=123,704,439円

@29.01=155,423,519円

ここで注目は、まず①の純然たる金融資産の残高。

2022年12月はR$4,228,082.22

2023年12月はR$4,657,584.26

12,481,329円(429.502.04レアル)の増加。まあまあいいじゃん

2023年についてさらに掘り下げます。

毎月の配当や金利のうち、再投資できた金額が毎月平均でR$27,014.00なので、一年ではRS324,168.00を再投資した。

うちR$170,000.00を②に分類される実物不動産に振り分けたので、上記①すなわち金融資産に振り分けることができたのはR$154,168.00になります。

したがって

2023 年末における①金融資産の元本から配当の再投資分を除いたがんらいの元本の金額は(R$4,657,584.26―R$154,168.00)=R$4,503,416.26

すなわち、配当を除いた元本のみの増減でみると

2022年12月のR$4,122,118.22から、2023 年12月実質R$4,503,416.26へ、ざっくり9.2%の増加。

R$⇔円のレートがこれまた@24.80から@29.01 に大変動したのに助けられはしたが、2023年は金融資産で1億、特に労働保険を抜いても1憶達成しているのには安堵しました。

要すれば、今年が異次元円安ということなので、来年はまた投資用不動産とかを総動員してやっと1億に逆戻りしちゃいそうな気がします。かなしいな


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今年要注意だったのは、投資用不動産を購入したこと(実際は去年購入した土地に今年は施設用の資金を投入した)。

ほんとうは元本価格すなわち株価の一株(リートは一口)当たりの時価が急落し、DY(配当利回り)が相対的に急上昇するいまこそ株やリートを買いあさりたかったのですが、実物不動産でとある物件を買わざるを得なくなり。

この物件の時価総額はR$490,000.00とし、投資用不動産等に組み入れました。2022年は居住用不動産もいれちゃってましたが、2023年はこれは除きました(投資用不動産の値上がりもあるので、単純な引き算ではないですが)。


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ここまでは元本のおはなし。

実はそれより毎月の配当の方が重要です。

というわけで、2022年と2021年の配当及び金利すなわちこれこそまさに純然たる不労所得については以下の通り

*注意:以下は、生活費とかを除いて再投資した金額なので、念のため。

*も一つ注意:2023年の金利収入は、ブラジル政策金利の低下を受けて減少。年間平均はもうちょっと多いのですが、来年さらに低下を見越して低めにしました。

2022年(@24.80)

2,023年(@29.01)

リート配当(1か月平均)

18,998.00

21,014.00

債権金利(1か月平均)

6,500.00

6,000

1か月あたり計

25,497.00

27,014.00

1年分総額

305,964.00

324,168.00

1年分総額(円換算)

7,587,907円

9,404,113円

円額だと、2022年から2023年で24%増加と、いかにもすごそうですが、これも狂乱円安のトリックなので、実質は現地通貨の5.9%増加にとどまった。

これでもよさそうだけれど、今度はインフレがあり。IPCA指標で4.72%なので、現地通貨による実質の年間収入額の増加は5.9-4.72=1.18%にとどまりました。

まあ、インフレを差し引いて、かつ日々の生活費を差し引いた再投資額なので、まずは順調かなとは考えます。

ちなみに、毎月783,676 円ということで、ベンチマークとしている毎月30万円をこえることができて一応安堵。でも、これも為替に幻惑されているので、あえて去年の為替でやってみると669,947円で、こっちの方がリアリスティックかなーと思います。

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なんか数字ばっかりでこんがらかっちゃった?ので、ごくおおざっぱに、まとめてみます。

金融資産の時価評価額:ざっくり10%の増加。安堵(インフレを引いたら5.28%。かなしいな)

不労所得(再投資可能分):インフレを差し引いて1.18%増加。

ううむこの2行を書くためにどれだけ計算じゃい。くたばりました。

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というわけで、結論として、不労所得、元本ともに何とか増加しているから、まあいいかと、安堵しています。

特に元本の増減は要注意で、1年単位で増えた減った、と一喜一憂しているとかえって資産を失う結果になると思います。

じゃあどのくらいのスパンでみればいいの?というわけで、一例としてリート「SHPH11」でみてみます。

1999年に一口R$100.00で購入。

2023年12月29日(実質31日)の段階で1口R$850.00になっていました。つまり850 %の上昇ですねえ。

その間のインフレ(IPCA指標)は以下の通り

 

というわけで、1999年から2023年までの24年では、

R$850.00―R$642 .55=R$207.45がインフレを超えた純利益。

つまり、

インフレを超えて207.45%上がっているのでした。

一年あたりインフレを超えて8.6%(単利計算)なので、ここ2,3年落ち込んではいても、20年のスパンでは勝っているということになります。

ここでこのリートの重要なポイントとして、上記はあくまで元本のみの変動であり、これとは別に配当が毎月、コロナ禍で営業中止した1年程度を除いて必ず分配されてきたことです。つまり、元本はインフレに勝る上昇で資産保全を達成し、さらに配当による不労所得で生活費の充当を可能としてきた、ということです。

タコ配とは別世界の毎月分配もありますよ、という実例になっていれば幸いです。

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もちろん、金融資産の総体を構成する銘柄は、SHPHだけではなく、雑多のリートや債券で構成され、下がるいっぽうだー!なんてダメダメなのもあるのですが、総体的には拡大していってくれているので安心しています。

人口ボーナス期にある新興国の不動産投資が主体なのでこうした安心も得られますが、日本の場合は、はっきり言って投資するにできないんじゃね?というか、結局S&P500へのインデックス投資とか、日本に住んではいても投資先は米国を選ぶ人が多数。でも、Jリートでがんばって資産拡大している人もいることはいるらしい。

去年はこう書きました

「2023年の年末には、うだうだ書かなくても、すぱっと元本総額が増加していることを祈りたいですが、難しそうですねー2024年から2025年にかけての世界市場の復調を願っています。」

今年はこう書き直します

2023年の年末は、意外とすなおに元本総額が増加して、安堵しています。2024年のビットコインスポットETF承認による爆上げと、2024年から2025年にかけての世界市場の復調を願っています。

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ではでは。。。

 

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