いやいや２０２１年の５月に初めて言及してから２年半、ついに２０２４年１月10日、米国で現物ETFの承認となりました。
当時から、一時はETFどころかビットコインそのものがオワコンだ！となりかかったものが、２０２４年１月１日時点では最高値から見て半額ちょっとまで回復。それでも１万６千ドルの最低値当時に投資を始めた子供たちから見れば、「倍増だあああー!」と大騒ぎになっています。
いやいやいかに世の人々が、目の前の短期的な推移に攪乱されているかという事ですねー
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しかし、そんなスポット的な変動も、ブロックチェーンの構造的な発展から見れば小さなものだったと気づくときがくる。
その構造的な大変動のもっとも巨大なものが、今回の現物ETFの承認と理解しています。
かくいうぼくも、保有している現物ビットコインETFが、購入してから２年半で爆下がりするばかりで、もうだめだー！と流されていた一人です。
あれ？この記事の最初で①「ついに今年の１月10日に現物ETF承認になった」って書かなかった？なのに②「現物ETF購入して２年半で爆下がり」っていいうのはありえないんじゃね？
突っ込みを入れてくれたみなさんありがとう。ここが、今日の記事の核心です。
そして、この核心に気づけた人は、今後の現物ETFで大成功するための重要な情報を手に入れることができる人だと、信じています。
さて。
①と②は、全然齟齬はありません。逆に、②があるからこそ①について理解ができるという事を説明します。
種明かしをすると。。。。
①「米国の」現物ビットコインETF。２０２４年１月10日承認
②「ブラジルの」現物ビットコインETF。２０２１年４月時点で承認。
ブラジル以外にも、カナダやドイツでこれまで現物ビットコインETFは承認済みであり。別に米国が世界で初めてではないという事に注目。
つまり、ブラジルだのドイツなどの先行事例に投資していた人たちは、現物ビットコインの具体的なからくりがどうであるかを、実体験として知る事ができているのである。
しかし、重要なポイントとして、世界経済のなかで、ブラジルだのカナダだのドイツだのを合わせても、アメリカの現物ビットコインETFの規模には遠く及ばないというのがあります。
米国市場（とそして連動する世界市場）を動かすことによって、はじめて現物ビットコインETFは個人投資家含む世界の投資家が参加する超巨大市場を形成するのである。
イメージ的にはこんなかんじですかねー
◎ブラジルやカナダ、ドイツなど→すべてあわせれば琵琶湖くらいにはなるかも。
◎アメリカ→一国で太平洋、大西洋、地中海もろもろの海を合わせたくらいの巨大さ。
つまり、アメリカでの現物ビットコインETF出現により、ビットコインは一部のマニアによる代替通貨ごっこから、石油や鉄鋼、金も真っ青となる巨大コモディティ資産へ大転換を遂げることになった。
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この大異変（大転換）の根底となるファクターが「ビットコイン取引の大衆化」です。
ETF出現前のビットコインへの投資と言えば、「現物を直接買って、自己責任で保管する」という、著しく困難で危険性の高い、一部の人々にしか手の届かないものであった。
ビットコインを買うためには、まずは「仮想通貨取引所」というところを通じて口座から「ウオレット」へと移転して保存し。
このウオレットつまり日本語では財布ですが、金庫のような物理的なものではなく、まさに「暗号」のかたちでホットあるいはコールドウオレットに保管しなければならない。
ここで、ビットコイン爆上げだ！利確だぜ！の場合は、今度はウオレットから取引所へ送金し、換金しなければならない。
ここまで読んで、なんのこっちゃ？ちんぷんかんぷん？という人が大多数と思います。
でも、ちんぷんかんぷんではすまないのです。。。
ビットコインの直接売買に使われる「うたい文句」は「政府の管理、中央集権を離れた自由な取引」ですが、それが現実に何を意味するかは「個人対ビットコイン取引所という限りなく力関係が不均衡な契約」なのである。
「ビットコインについては、警察はじめ国家権力は管理していません」という世界なとうことであれば、いかに正式登録した取引所と言えど、「作為または不作為の不手際」をしでかした際、対決し解決するにはあなた個人の独力しか頼るものがありません。警察など国家権力が、あなた個人の為にどれだけ力になってくれるか、また、力になるための「事件性」をどこまで真面目に追及してくれるかは疑問です。
要するに、よほど事情に精通した投資家でない限り、個人による直接のビットコイン購入では、個人に覆いかぶさるリスクが大きすぎるのである。
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ETFであれば、ブラックロックだのフィデリティだの、要すれば三菱みたいな誰でも安心のマンモス金融機関に口座を開けて「ビットコイン現物の値動きをターゲットとしたETFを購入」するだけですから、換金もウオレットもへったくれもなく。証券会社で行う法定通貨の金融資産として、誰でもふつーに投資することができます。投資家と銀行（証券会社）の契約であり、取引所など外部との交渉のリスクが存在すれば、それは銀行（証券会社）が負ってくれる。銀行（証券会社）は個人とは桁外れ、取引所も圧倒する交渉基盤を持っている。国家権力も銀行はつぶしませんからねー
これを世界の大規模機関投資家が先取りして大規模投資を敢行中。。。。というような話題は今日の本題からは外れるのでここでは書きませんが、要すれば、今回の米国現物ETF承認で、直接取引所（交換業者）に口座を開設して入金するしかなかった時代でのリスク、つまり、取引所がハッキングされるだの以前に、投資家が個人で所有するコールドウオレットつまりインターネット環境から切り離した専用デパイスや、紙に印刷するペーパーウオレットが、紛失や盗難という危険や、紙の場合、コーヒーこぼしちゃった！などなくても自然な劣化で秘密鍵が読み取れなくなり、その時点で永久に投資がパーになったり、ハードウオレット等の秘密鍵を念失、紛失し、やはりその時点で永遠に投資がパーになるという危険から解放されたという事である。
左がハードウエアウオレットの一例https://hardwarewallet.jp/
右はペーパーウオレットの一例https://payment-revolution.net/pepar.html
ETFの承認によってこうしたリスクから解放された世界の投資家によって、ビットコインというコモディティが投資イシューとして大躍進する基礎が整った。
ぼくはブラジルで現物ETF「HASH11」を保有していますが、S&P500のETFみたいなかんじでお手軽に値動きを確認し、さらにお手軽にSantander証券を通じで購入、売買できるという事を事実として体験することにより、上記の「仮想通貨直接購入リスク」が全く無縁の世界もあるぞ！ということを具体的な現実としてこの記事に提示することができています。
HASH11。実はBTC80％、ETH20％のバスケット型です。
こうした実体験から、現物ETFは、本物のコモディティETF、しかも未曽有のコモディティETFであるということを確信できています。
＊念のため。あくまで情報提供です。投資の判断は皆様の自己判断、自己責任でお願いします。
もちろん、「ファクト売り」で、いったんビットコイン価格は半減すると思います。そこから、半減期などのいいわけじゃなかった材料を織り込み、少しづつ、最後は雪崩のように怒涛の爆上げが２０２５年くらいまでに起こることを期待しています。
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ではでは
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