大インフレ時代が来る：不労所得の威力

７月１７日時点で、ドル円は１ドル138.61円。

アベノミクスの初期、２０１３年頃が９８円程度で推移していたのに比べると、140％の上昇で、ブラジルもびっくりの通貨インフレとなっています。

基軸通貨に対する自国通貨のインフレが何を意味するのか。それは、あなたの持っているお金の価値がなくなって、紙切れになるという事です。

この恐ろしい現象を見事に説明する動画があったので引用。

https://www.youtube.com/watch?v=sVjm1QzQkWY

 

 

この動画でも説明していますが、インフレのどこが恐ろしいのかというと、

●生活費が爆上がり。「電気もガスもめっちゃ値上がりしている」

●しかし給料は上がらない。というか、日本は３０年間給料が上がらないという恐ろしい国だったことがいまさらながら明らかに。

要するに、３０％も４０％も給与カットを食らったような状態になってしまうという事である。

数字はともかく、どういう生活が市民を襲うかというと、８０年代から９０年代のブラジルが一つの指標になると思います。

どんなだったかブラジル。

―購買力激減の恐怖：「毎日高くなる」生活用品を「買えるうちに買っておく」ため、給料日にスーパーが殺人的混雑。

―物価狂乱：日常的に物価が上がり、適正価格の収拾がつかなくなった。「おもちゃのレンジが本物より高かった」「ジャケット(背広）と冷蔵庫が同じ値段だった」などの情報あり。

一日買い物を遅らせると、値段は2倍、3倍になってしまうため、給料をもらったその足でスーパーに直行する人が殺到(当時の報道写真)

 

 

スーパーも連日値札を張り替え。うっかり前の値段のままになっている製品があったりすると、奪い合いの大乱闘ののち、今度はレジでスーパー側とお客のすさまじい喧嘩になった。

 

 

つまり

―給料はもらっているが、その給料が生活を賄える金額なのかだれにもわからない。価値が著しく減っていることだけがわかる。

―来月の家賃はいくらになるのか？未払いになりけり出されたら新たな家の家賃は？著しく高くなっていることだけがわかる。電気代、水道代も同様。

―不動産購入など、多額の分割払いは自殺行為（Financial1.8）になった。

―今日買えたパンは、果たして明日買えるのだろうか？

と、生活の根幹を脅かす事態になってしまいました。

つまり、貨幣が崩壊してしまい（1）価値の尺度、（2）交換（決済）手段、（3）価値貯蔵手段として機能しなくなった。そして国家財政の破綻・国家機能(警察、医療、電気、水道、交通、通信など）喪失の危機が発生。

もうちょっと詳しくはこちらの記事をご参照ください→ブラジル経済の実態（後編）

もちろん、上記は極論であり、日本経済はここまで落ち込む前に持ち直すことと理解しています。

といって、生活破綻の危機にさらされることは事実であり。

どうやって防ぐのか？

上記の動画では、基本２つの対策が提示されています。一つは「優良なインデックスに積み立て投資」もう一つは「副業せよ」となっています。

一つ目は大いに同意します。ただ、優良な、というのがくせもので、動画でのS＆P５００といった、米国市場のインデックスがやはり一番安全との理解。

このへんは、こちらの記事でも考察しています→インデックス指標から株価暴騰を予知する方法

問題は、インデックス投資は、長期でじっくりと積みたて、最後は複利で勝つ、という、王道中の王道であり、現時点のようにS＆P500が先頭を切って暴落していると、投資額も一緒にあっという間に溶けてしまうところにあり。

つまり、この地獄を乗り切る鉄の意志が必要という事である。

地獄を乗り切る間の生活資金という事で、給与プラス副業があるが、給与は上記の通りやはり溶けてなくなり、副業に至っては、みなさん終電まで必死に働いていて、さらにできるかよ！というのが実情と思います。

そんな状況を横目に見ながら、ブラジルでこの記事を書いています。

といって、ブラジルも暴落相場であることは変わりなく。S＆P500が暴騰してもそんなにブラジルのBOVESPAは上がらないくせに、暴落となると奈落の底に。。。。ですから泣きます。

というわけで、毎月の所得も急降下か？

いやいや、実はかなり上昇したのでした。あれ？

このへんに、日本にいるみなさんも大インフレ時代に対処する秘密があるのかもしれません。

というわけで、例によってぼく自身をモルモットにして、考察してみます。

 

 

「２０２１年の不労所得総決算」で書きましたが

２０２１年１２月末時点で、生活費等費用を差し引いた不労所得は、423,658円と、実勢では毎月42万円を再投資に回すことができていた（リートのみ。債券は考慮外）。

一方、

２０２２年７月時点では、542,976 円と、毎月54万円に増えていたのでした(これもリートのみ。128%の増加)。

＊念のため、現地通貨額では１０２％。ほとんどかわってないじゃん。減らなかっただけましか。。。

なお、今年の7か月間はおおむね債権に再投資していたので、上記１２月と７月の比較ベースとなるリートの口数（株数）は実態上同じです。期せずして比較にちょうど良い感じになりました。

なおその２。７月まで債券に投資していたお金は、この原稿を書く１週間前に「債券連動型リート」に組み替えました。ここでの比較にはまだ結果は現れませんが、来月に期待しています。

ちなみに、債権も合わせた不労所得全体で、経費を引く前の総所得では、10,766,856円と、独千男の仲間入りいいいー！になりました。

といって、それほどうれしいというわけでもなく。

もうご存じと思いますが、独千男と言ったって、ブラジルレアルに対して円が暴落しただけですからねー。しかし大丈夫か日本経済？

また、ブラジルのような新興国の場合、アメリカがQT、つまり金融引きしめをすると、それに倍加するような金利引き上げをしないと海外からの投資資金が潮を引くように去っていってしまうので、要するに政策金利が爆上げとなる。

その結果、株価（リートも）暴落し、上記の不労所得の根幹となっているリートでのDYが、去年12月時点では月当たり0.85％、年率で10.2％だったのが、今年７月では月利1％、年間12％に上昇。

これはどういう事かというと、いろいろなリートの中で、金利上昇に敏感な「不動産債券連動リート」の月間DYが1.5％とバケモノに上昇したのをはじめ、他のリートも元本金額が減少してしまったので、総体的にDYが高くなったのである。

 

 

というわけで、金融資産総額はどうなったかというと、

７月16日のレート(１レアル25.60円)で106,178,605円と、２０２１年１２月の103,701,719円とほとんどかわらないじゃん？つまり、円安でトクした分が、ほとんど市場の暴落で食いつぶされちゃった、という事なのです。

さて、ここまでながながと読んでいただいたみなさんは、暴落相場で生き延びる切り札を発見することができたものと理解します。えらそうか？

つまり、いかに暴落相場で元本が下落しても、配当が低下しなければ何とかなるという事なのである。

上記のブラジルリート配当例では、元本は激減しちゃった！けれど、政策金利激増でDY増大した「再建連動リート」が配当防衛をけん引し、家賃を配当源とする在来型の「賃貸収益連動リート」も実体経済の維持（実は家賃の値上げでさらに増配になるかも？）で配当悪化がなかったことで、なんとか暴落相場でも毎月の収入を維持していくことができたのでした。

もちろん、QTが終われば政策金利もまた急降下、「再建連動リート」のDYも半減以下になっちゃうことは必然なので、こうしたリートは金利急騰の急場をしのぎ、リート間のバランスを調整するためにポートフォリオに入れてはいるけれど、主力はあくまで「レンガのリート」つまりReal Stateの家賃を収入基準とするものにしなければならず。でもそっちはDYが低すぎて。。。。となかなか悩み、泣きます。

でも、上記で、これから危惧される市場暴落と、その暴落で元本激減しても生き残る術について、一つの情報提供ができたとおもいます。

キャピタル（元本）が重要でないとは言いません。元本のでかさが利益を決めますから。でも、元本ばかりに目が行って、キャピタルにだまされちゃだめだよ！もっと重要なのは、毎月の配当（インカム）をいかに守り拡大させるかだよ！と提言させていただき、結びといたします。

ではでは